孫正義・ソフトバンクの自然エネルギー発電の嘘。全量買取は補助金で、俺達が払う。  このエントリーをはてなブックマークに追加

ソフトバンク、というか孫正義が自然エネルギーでの発電事業をやると決定してからしばらく経ちました。
しばらく経ちまして、いろんな事がわかってきました。
孫正義の嘘、ごまかし、ヤラセ、利権作り・・・かなり怖い状況です。
しかもテレビや議論の場で堂々と「10年後にたった月200円の値上げ」という嘘をつきますし。
まさかあんな公共の場、もしくはオープンな場で嘘をつくとは。さすが詐欺師孫正義です。
これに関してもまとめていますので、ちゃんと最後まで読んで下さいね。

まとめます。
そして、これは事実です。
これを見て、再生可能エネルギー促進法案とソフトバンクの発電事業について考えてください。
というか反対してくれる事を願います。

※追記
再生可能エネルギー法案は可決されましたが、自民党の追及と指摘により儲かるキモの部分が修正されました。
そしてソフトバンク、逃走を始めたようです。
http://nosoftbankno.blog84.fc2.com/blog-entry-93.html
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・「太陽光発電と原発のコストは逆転」は飯田哲也と共についた大嘘!

4/22 自由報道協会主催 孫正義記者会見資料
http://minnade-ganbaro.jp/res/presentation/2011/0422.pdf

この資料の19ページをご覧下さい。
孫正義が自然エネルギー協議会発足した時から何度も出した、太陽光発電と原発のそれぞれのコストは逆転しているというアメリカのグラフ資料。
だがこれ、真っ赤なウソなんですよね。
実は元となった資料を読んでいくと、太陽光発電は「補助金や税の還付などを差し引いた金額」を提示してる。
つまり補助金頼りの金額であり、それはつまり「発電コスト」ではないということです。
安くなってるように見えるが、実のところ税という形で国民に安くなってる分を押し付けてるだけ。ローンみたいなもんです。
また原発もメディア推計値であり正確な数字ではないようです。これは小泉チルドレンな片山さつきおばちゃんのツイートより。

で、このグラフはアメリカの反原発団体による偏った内容の資料のようで、これを紹介したのが飯田哲也(いいだてつや、ではない。いいだてつなり)。

https://twitter.com/#!/masason/status/61794019927273472
米国事例。RT @iidatetsunari http://bit.ly/fepbkg @ikedanob RT @masaosun55 太陽光発電コストが原子力発電コストを下回ったことの出展を…客観性のない説明はプロパガンダと同じ


http://www.ncwarn.org/wp-content/uploads/2010/07/NCW-SolarReport_final1.pdf

はい、この飯田哲也、わざわざこんな嘘資料持ち出してきてます。
もちろん悪意、わざとです。内容理解してないわけないからね。理解せず出してるなら自然エネルギーに関わる人間失格だろ。
これでISEP環境エネルギー政策研究所とかいうところの所長だそうですよ?
自然エネルギーって、そんな胡散臭いものなんですかねぇ。他の人も疑ってかかった方がいいね。田中優さんとか。
・・・あ、疑われるのは飯田哲也と孫正義のせいですよ。

で、実は飯田哲也がTwitterでこの資料を提示した後すぐ、上記の「補助金含みの数字」について指摘がありました。
もちろん孫正義にもリプライ飛ばしましたよ。
なのに、その後も自然エネルギー協議会の資料としてドヤ顔で出してる。恐ろしい。
自然エネルギー・再生可能エネルギーってのは、嘘をつかないと通せないものなんでしょうね。
まるで原発みたいだ。

あと上記の資料は補助金を含んだ嘘コストなわけですが、それなのに「私は補助金など期待した事無し」などとほざく孫正義。
補助金頼りの資料を使う時点で底が知れてますが、さらに嘘を重ねるとは・・・反吐が出ます。


・「風力発電の風車から1kmも離れれば安全」という安全デマを撒く。

6/12の総理官邸でのオープン懇談会にて、「だいたい500m離すと欧米ではいいみたい」「1kmも離せば、最近のギアレスの風車であれば、低周波の音もほとんど気にならないぐらい」と発言。

しかし、東伊豆の風力発電の風車による、低周波騒音(周波数100Hz以下の音)による健康被害が報告されています。
しかも1kmより離れた場所でも被害が報告されています。
というのも、この低周波騒音には人間には聴き取れない20Hz以下の物も含まれており、音が聞こえない状態でも長期間受け続ける事によって健康を害する可能性が指摘されています。
明確に因果関係が証明されたわけではありませんが、実際に自律神経失調症のような健康被害が報告されており、東伊豆の風車の羽根が折れた事で風車が停止してからは被害が収まったそうです。
また東伊豆以外でも被害は報告されていますし、生態系への影響も報告されており懸念されています。

最新のギアレス風車などではこういった事は無いのかも知れませんが、それでも少なくとも1km程度離して済む話ではないでしょうね。
こんな状況なのに軽い言葉で「安全デマ」を撒いています。
デメリットもしっかりと提示してこそ、事業として永く理解を得られるはずなんですけどね。
これではデメリットを隠して安全デマを撒いてきた原発事業と全く同じです。


・BSフジに一緒に出演した小宮山宏は震災復興財団の設立に深く関わった人物。

BSフジのプライムニュースという番組に再生可能エネルギーの話で出演した後。
小宮山宏三菱総研理事長に誠意が伝わり、大賛成をもらえて嬉しかった」のだそうですが、残念ながら小宮山宏は、孫正義が作った「東日本大震災復興財団」の準備委員会のメンバーです。

東日本大震災に対する義援金・支援金の寄付先について
http://www.softbank.co.jp/ja/news/press/2011/20110516_01/

ま、要するにヤラセです。

そりゃ大賛成をもらえるでしょうよw
公式ページで動画見ましたが、賛成意見に孫正義、うんうん頷いてます。怖い怖い。

ちなみにこの小宮山宏は電子教科書の協議会に孫正義と共に参加していて・・・
ま、この辺の話はまた今度。


・実体の無い団体「自然エネルギー協議会」に、メガソーラーをエサに35道府県・15政令都市を参加させる=利権作り

突然メガソーラーを地方自治体と共同で設置すると発表したソフトバンク。
また、ソフトバンクが主導で「自然エネルギー協議会」なる組織を発足しました。

その後、続々と自治体が参加表明。
最終的には35道府県が参加、また政令都市向けの協議会には15政令都市が参加しました。
しかし・・・妙だとは思いませんか?
自然エネルギーに携わった事など一切無いソフトバンクが主導の協議会に、これだけの自治体が参加。
その理由はこちらの記事に書かれています。

孫氏「脱原発」の同床異夢(全文読むには無料会員登録が必要)
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20110721/221597/

・・・まあ検索すれば転載した分が見られるのでそちらを参照してもらってもいいかと思いますが。
要するに、メガソーラーの誘致のために、自然エネルギー協議会に参加したということ。
なんせソフトバンクの出資比率はほぼ100%という見通しですからね。

しかし、この自然エネルギー協議会はあくまで自治体によるもの。
会長も副会長も首長が務めています。
なのに、メガソーラーを誘致するための協議会となっており、主役はなぜかソフトバンクです。

そして、35道府県・15政令都市が参加したという事は、12都県・2政令都市が参加しなかったという事です。
その理由が書かれたのがこちら。

太陽光発電見えぬ道筋 孫社長呼びかけ自然エネ協議会 12都県参加見送り
http://sankei.jp.msn.com/life/news/110723/trd11072322310020-n1.htm

「5月に賛同自治体として名を連ねた福井県は、7月にソフトバンクに参加見送りを伝えた。事業内容で不明な点が残るのが理由といい、内容を尋ねる確認文書に回答がなかったため参加を見送った自治体も多い」
「エネルギー問題は国が責任を持って方向性を示すべき」(石川県)
宮城県の村井嘉浩知事「公の役所がかかわるなら。一民間企業の利益のためにというわけにはなかなかいかない」

こういった理由で参加を見送っています。
筋は通っていると思います。

また、岐阜県はこういった理由。

孫プランに疑問符 岐阜県試算 太陽光コストは火力の3倍
http://sankei.jp.msn.com/life/news/110720/trd11072001100000-n1.htm

全量買取に依存した事業の持続性やコストなど、様々な面で疑問を投げかけています。
また同時に、県独自に自然エネルギー政策を行うとも発表するなど、自治体としてしっかり動いている印象。

そして千葉市。

千葉市長・熊谷氏、なぜソフトバンクの自然エネルギー協議会に参加しなかったのかを語る
http://togetter.com/li/167281

こちらも「公的機関が一企業が事務局を務める協議会に参加し、お墨付きを与えるのは好ましくない」と、ソフトバンク主導を懸念しています。
また、自然エネルギー協議会に参加しないことから「自然エネルギーに消極的だ」という批判ツイートがありましたが、それに対して
「ソフトバンクという一株式会社が主導するエネルギー協議会とやらに参加していないだけで自然エネルギーに対して消極的だと捉えられるのは予想はしていましたが不思議なものです。ソフトバンクと違い既に実績のある事業者やシンクタンクが一社も入っていないことも残念です」との意見。

こういう考えを持つのが正常だと思うのですが・・・参加した自治体は一体何なのでしょうか。

また新潟県・新潟市は既に昭和シェル(ソーラーフロンティア)と共同でメガソーラーを建設したためか、声がかからなかったとの書き込みがありました。
これが本当なら、自然エネルギー協議会とは一体何?と思いますね。
事業内容は尋ねても回答がない、実体の無い協議会。
単なる「自然エネルギー賛成・原発反対」を示すための踏み絵にしか見えません。

これ、誰が得をするんでしょうか? ・・・もちろんソフトバンクです。


・「補助金など期待した事無し」と言うが、国民が肩代わりする形の補助金である全量買取を全力で推進

http://twitter.com/masason/statuses/89098649115705345
私は補助金など期待した事無し。何の原発・電力問題解決貢献もせず単に非難だけをする事が本当に良き事?
RT @flyingmeme: 原発再稼動は電力新規参入を目論むソフトバンクにとってはBADニュース…電力参入するなら補助金貰わないでやれ。


と偉そうにゴチャゴチャ言ってます。補助金に期待した事無いらしいです。これ7/8のツイート。

しかし、最初の項目で提示した通り「似非コストグラフ」は補助金含みの数字を使った物で、すでに補助金頼りです。
そして、それだけじゃありません。これが最も重要な事です。

菅が「退陣の条件」と言った「再生可能エネルギー法案の成立」。
この再生可能エネルギー法案は、太陽光発電や風力発電などで作った電気を全て電力会社が決められた金額で買い取り、その金額は太陽光サーチャージという形で国民が電気料金上乗せという形で負担する「全量買取制度」が主となる法案。

・・・わかりますか?
もっと省略すると、太陽光発電の分は国民のお金で全て買い取るという事。
つまりこれ、立派な補助金です。法律で決められてる事からも、補助金としか取る事は出来ません。
厳密には違おうが、性質は全く同じです。税金として取るか、電気料金として取るかの違いだけです。

こちらの記事をご覧下さい。

ドイツ、脱原発法案を閣議決定 - ウォールストリートジャーナル日本版
http://jp.wsj.com/World/Europe/node_246583/?nid=NLM20110607

こちらはドイツが脱原発を決定した事を報じる記事。
しかし注目して欲しいのはその部分ではなく、以下の部分。
「ドイツでは太陽エネルギーで生産された電力を固定価格で買い取る制度で同エネルギーの利用促進を図っており、実質的に電力消費者が補助金を払っていることになる
はい、ウォールストリートジャーナルの見解は「全量買取は補助金である」ということ。
ちなみにドイツは財政が安定しており、補助金を出せる環境であるという側面もあります。

また、こちらの記事はなかなかショッキングです。

IEAに政策変更を勧告されたドイツの太陽光発電
http://eco.nikkeibp.co.jp/article/column/20110420/106392/

IEAによるCO2削減ベースの部分は間違いで、IEAは勧告を撤回しているようなので、これは置いておくとして。
ここでも全量買取は補助金であると言及しています。日経もWSJと同じ見解。

全量買取制度(FIT)で太陽光発電が普及こそしたものの、これにより電気料金引き上げに批判が高まったとあります。
何と家庭と企業から批判を受け、2010年だけで3度も買取金額を引き下げたそうです。
また太陽光発電による電気の価格上昇についても言及していますが、補助金が財政的に非常に大きな負担となっています。

あと上記の記事からリンクされている別の記事では、全量買取制度を導入して大失敗したスペインについて取り上げています。

さて。
孫正義は「少なくとも自然エネルギー先進諸国の四十数カ国の大半では、日本より高額で、より長期全量買取制度を実施中」だそうです。

はぁ?

完全に嘘をついています。
スペインは全量買取の金額が高過ぎて1年で破綻。ドイツも電気料金が高過ぎると批判が絶えない。
金になりさえすれば、どんな嘘も平気です。だって孫正義ですから。
嘘をついてないとしても、こんな事すら知らずに発言してるとか頭おかしいですね。
金になる、自分に有利な情報しか入れてない事になります。

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1165128581

こちらにドイツの全量買取の価格推移が書かれています。

左から年度、買取価格(セントユーロ/kWh)、低減率です。

2005   54.53
2006   51.80  5%
2007   49.21  5%
2008   46.75  5%
2009   43.01  8%
2010.7 36.12  16%
2011   30.34  16%

1ユーロ120円で計算すると、2005年が60.4円、2011年が33.6円ですかね。
確かにドイツでは一気に二次曲線を描くように普及しましたが、それに準じてこんなにも買取金額を減らさないといけません。
あ、ちなみに固定買取制度は「設置した年度によって価格が設定され、決められた年数の間、その価格で買い取る事を保証する制度」です。
勘違いして覚えてたので、改めてメモ。

つまり、普及するのはいいが、その分・・・例えば20年間買取とすると20年分の「負の遺産」が残る事になります。
これが原因で破綻したのがスペイン。
アホみたいに高い買取金額を設定し、それに合わせて一気に設置したらとんでもなく電気代が上がって破綻、というお話。

しかもドイツが全量買取を本格的に導入した2004年から2011年の間、世界の太陽光発電の出荷量は2004年 1,122MW、2010年 18,200MWと16倍以上。
しかし、太陽光パネルの価格が比例して下がったかというとそうではなく、モジュール価格で見ると33%減にとどまっています。
http://ameblo.jp/study-houkoku/entry-10904949625.html

ここでも孫正義の「普及すれば太陽光パネルは安くなる」の理論は破綻していることになります。


日本の話に戻りましょう。
一応日本では以上の事を判断材料にして金額を決定してるらしいですが・・・
全量買取を行うのは企業が発電する分だけ、家庭は現行と同じく使用した分を差し引いた分のみ売電出来る余剰買取だそうです。
非常に不公平な法律です。何故企業優遇なのでしょうか?
家庭は現行の余剰買取で十分普及してきているから、また買取量を増やすために節電する事を期待するという理由で、そのまま余剰買取だそうです。

意味がわかりません。

余剰買取では、間違いなく設置しても10年間発電して赤字です。10年でペイ出来ません。
これは太陽光パネルのメーカーも認めている事です。
また知事が自然エネルギー協議会の副会長で、太陽光パネルの普及に息巻く神奈川県も「10年で設置費用を賄う事は出来ない」という試算を出しました。

太陽光普及 問われる手腕 - 朝日新聞 マイタウン神奈川
http://mytown.asahi.com/kanagawa/news.php?k_id=15000001107280005

うん、知ってますよ。同じ事を前から指摘してますから。
俺はずっと前から太陽光発電に懐疑的です。

一応孫正義も参議院行政監視委員会で家庭が余剰買取である事に一瞬言及していますが、その後全く触れず、とにかく自分に有利過ぎる再生可能エネルギー法案を通そうと躍起です。

というかね。
例え家庭向けが全量買取となったとしても、別の問題が出て来ます。
設置した人はトコトン儲かるが、設置しない・出来ない人はトコトン搾取されて損をするということ。
「電気料金が数百円上がる」なんてのは論点でも何でもありません。誤魔化しです。
ま、現状の法律案では太陽光発電企業が家庭から搾取するわけですがね。家庭は搾取され、太陽光発電企業は濡れ手に粟です。


・追記:「10年後にたった月200円の値上げ」はとんでもない大ウソ!(修正あり)

「自然エネルギー発電を進めると、10年後にたった月200円の値上げ。これ、経産省の試算ですよ? コーヒー1杯分で安全安心が手に入るんです」とテレビや議論の場で言っているのがこの決めゼリフ。
しかし、これとんでもない大ウソです。

この項目はいろいろ修正部分が多かったので、別記事に移しました。

http://nosoftbankno.blog84.fc2.com/blog-entry-87.html


資料になるサイトだけ残して貼っておきますが、必ず上記の記事も読んで下さいね。


◆ 孫正義 v.s. 堀義人 (2)
http://openblog.meblog.biz/article/5286352.html

経産省の試算資料
http://www.meti.go.jp/committee/summary/0004629/framework03.pdf

孫正義・ソフトバンク社長:発送電の分離が必要 自然エネ普及、原発補助金で 毎日新聞
http://mainichi.jp/select/biz/news/20110806ddm008010116000c.html

再生エネ法案 「利益35%吹き飛ぶ」産業界猛反発 産経新聞
http://www.sankeibiz.jp/macro/news/110730/mca1107302332007-n1.htm

再生可能エネルギー固定価格買取制度Q&A 河野太郎ブログ
http://www.taro.org/2011/08/post-1064.php


さて、じゃあこれだけ嘘だらけな自然エネルギー(というか推進する奴が嘘つきまくってるだけだが)についてはどうすればいいかというと、簡単。
発送電分離が先です。
単純に電気料金が安くなるように、送電線を電力会社から分離する。これが先です。
でないと、全量買取による電力会社の損失を税金から補填しないといけませんし。
これも再生可能エネルギー法案の中身の1つ。

発送電分離を先に行ってからなら、いくらでもどうぞって感じ。


とにかく。
絶対に再生可能エネルギー法案は反対して、ソフトバンクの電力事業を今すぐ完全に止める事が重要です。
そもそも「電力が足りない」国難ではなく「被災者が苦しんでる」国難ですから、こんな糞法案を議論してるヒマなんぞ無いんですが。
というかPPS(特定規模電気事業)でメガソーラーやればいい、もしくはメガソーラーの分を自社で全て消費すればいいのにね。

えー、とにかく。
この記事はどんどん広めて下さい。
再生可能エネルギー法案の可決は絶対に止めましょう!


あと根本的な事ですが、俺は再生可能エネルギーよりもブロック・コジェネレーションを推奨します。
これについてはいつか・・・これ、何のブログだ? 糞めんどくせぇ。

※また書き足す事があれば追記するので、ちょくちょくチェックしといて下さいな。
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